インフラエンジニアの保守業務とは?保守の業務内容と運用とのレベル差を解説|インフラ職業ガイド
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- ・インフラエンジニアの保守って何?
- ・インフラエンジニアの保守って何をするの?
- ・インフラエンジニアの保守のポイントは?
インフラエンジニアの下流工程の1つである「保守」では、システムの安定稼働とパフォーマンス維持を担う重要な役割を持っています。
ただ、「インフラの保守は何をするものなのか、どのようなスキルが必要なのか分からないんだけど」と悩む方は多いです。
事前に読みたい⇒インフラエンジニアの仕事内容~上流工程・下流工程を要件定義から監視までわかりやすく解説~|インフラ職業ガイド
目次
1.インフラエンジニアの保守とは?
ここでは、インフラエンジニアの保守とはどのような位置付けなのか、役割や目的について解説します。
1-1.保守業務の位置づけと役割
インフラ保守は、構築が完了した後に行われる下流工程のフェーズです。システムの安定稼働とパフォーマンス維持を担う重要な役割を持っています。
構築作業で定められた内容に基づき、様々なトラブルに対処していきます。
サーバーやネットワーク機器の定期点検、セキュリティパッチの適用、性能監視などが主な業務内容です。
そのため、ハードウェアやソフトウェアの不具合を未然に防ぎ、障害発生時の迅速な復旧対応が必要です。
このように、インフラ保守は、ビジネスの継続性を支え、ITシステムへの信頼を高めるうえで不可欠な業務といえます。
1-2.インフラ保守の目的
インフラ保守の目的は以下の4つが挙げられます。
- ・システムダウンタイムの最小化と、安定的なサービス提供の実現
- ・セキュリティ脅威への対策強化と、データ保護の徹底
- ・システムリソースの最適化と、パフォーマンスボトルネックの解消
- ・運用の効率化と属人化防止、ナレッジ継承の円滑化
「システムのダウンタイム」とは、サービスを利用できない時間帯のことです。システムが停止してユーザーに支障が生じないよう、ダウンタイムを最小化し、安定性を向上させることが求められます。
また、システムのパフォーマンスを最適化するために、リソースの分析とボトルネック解消が求められます。
なお、特定の担当者でなく、誰でもシステムの保守ができるよう、運用の効率化や知識・情報を継承していくことが大切です。
2.インフラ保守の主要な業務内容
ここからは、インフラ保守でどのような業務を行うのか、詳しく解説していきます。
2-1.定期的点検とメンテナンス
保守作業で重要なのは、いかに素早く障害を発見して対応に移れるかどうかです。
サーバー、ストレージ、ネットワーク機器の稼働状況をモニタリングし、異常の早期検知が求められます。
ハードウェア部品の故障を見据えて交換を行い、故障リスクを低減させるのも重要です。
ファームウェアやドライバ、ミドルウェアを適宜更新し、安定稼働を確保する必要があります。
また、保守業務では、システムの安定稼働に必要な処理能力の見積もり(キャパシティプランニング)と、リソース枯渇の防止も行います。
2-2.パッチ適用とバージョンアップ対応
業務 | 内容 |
パッチ適用 |
小規模な修正を行う際に適用されるプログラム
通信量を節約できる |
バージョンアップ |
大規模な修正を行う際に適用されるプログラム
問題のある箇所をまとめて解消できる |
OSやミドルウェアの脆弱性情報を収集し、パッチ適用要否の判定を行います。小規模な修正であればパッチ適用の方が優れていますが、修正範囲が広範囲に及ぶ場合は、バージョンアップが適しています。
修正したプログラムを本番環境に適用する前に、動作検証を実施して、トラブルリスクを回避するのが大切です。
システムは多数のプログラムによって構成されており、小規模なプログラムでも修正によって多方面に影響が出る可能性があるからです。
また、マイナー/メジャーバージョンアップ時の移行手順の策定と、切り戻しオプションの用意も必要になります。
2-3.構成管理とドキュメント整備
インフラ保守には構成管理とドキュメント整備が欠かせません。構成管理とは、システムを構成するサーバーやOS、ミドルウェア、アプリケーションなどの稼働状態を把握するプロセスのことです。
システム構成の可視化と変更履歴の追跡が、トラブルシュート時の切り分けと原因究明に役立ちます。
「CMDB(構成管理データベース)」によるIT資産管理、設計書・運用手順書の最新化メンテナンスなどが主な業務です。
システム構成を誰が見ても分かるようにドキュメントにまとめることで、属人化の防止とチーム内でのナレッジ共有にも寄与します。
2-4.トラブル対応と障害管理
保守作業では、実際にシステムにトラブルが発生した際の対応と障害管理も業務に含まれます。ハードウェア障害やシステム異常の早期発見と、迅速な切り分け・復旧対応が重要です。
各ベンダー(開発部署)や関連部署と連携して、エスカレーションと問題の拡大防止に努めなければなりません。
なぜ障害が発生したのか、今後も発生する可能性がある事象なのか傾向を分析し、リスクアセスメントによる、再発防止策を立案することが大切です。
3.インフラ保守で求められるスキルと知識
ここからは、インフラ保守で求められるスキルと知識について、詳しく解説します。
3-1.インフラ製品の知識とベンダー対応力
保守を行う際は、どこに障害発生の原因があるのかを究明するために、サーバー、ネットワーク、ストレージ等の幅広い製品知識が求められます。
また、トラブルシュート経験が多いほど、過去の事象を参考に有効な対策を打ち出せる確率が高まります。
障害発生時は複雑なプログラムの中で、どの箇所に問題が発生しているのか、事象を切り分けて作業を行います。原因究明のための論理的思考力と、仮説検証のスキルを兼ね備えた人材が最適です。
なお、保守契約がどこまで適用されるのか内容を理解し、費用対効果を意識したサポート活用力が求められます。
3-2.システムの構成や依存関係を俯瞰する力
ハードウェアからアプリケーションまでの階層構造と、コンポーネント間の相互作用の理解も重要です。
プログラムはもちろん、設計書や運用計画書を読み解き、素早く全体像を理解しなければなりません。
また、パフォーマンス問題の原因究明と、ボトルネック特定のための分析力、システム変更がサービス全体に与える影響を予測し、リスクを最小化する力が大切です。
3-3.チームで保守オペレーションを回す力
重ねての説明にはなりますが、インフラシステムはいくつものプログラムが複雑に絡み合って構成されています。そのため、保守担当者が1人で原因を究明するには時間がかかる恐れがあります。
自分1人で問題を解決することが難しい場合もあるので、関係部署を巻き込みつつ、スムーズにコミュニケーションを取れる調整力が重要です。
また、チームメンバーにどのようなタスクを割り当てるか検討するマネジメント力、メンテナンス計画立案とスケジュール管理が求められます。
なお、属人化を防ぐためにも、誰が見ても障害の内容・原因・対策が分かるナレッジの文書化と共有を促進し、チームの生産性を高める改善指向が重視されます。
4.インフラ保守は運用とセットにされるがレベルが違う
インフラにおける保守は運用とセットにされることが多い業務ですが、求められるレベルが天と地ほど違います。
ここからは保守と運用の違いを詳しく解説していきます。
4-1.保守と運用の違い
業務 | 内容 |
保守 |
障害の予防と恒久対策、パフォーマンス改善、システム更新など
|
運用 |
日常の定型オペレーション、監視、リソース管理など
|
保守と運用の違いを一言で表すのであれば、障害対応などの緊急性・技術レベルの高いタスクを扱うかどうかといえます。
一方、運用は定められたオペレーション、監視作業など、ルーチンワークが中心です。
保守と運用はセットで考えられることが多いものの、割合としては保守1割、運用9割程度の分配になることが多く、日々の業務は運用作業が中心となります。
4-2.インフラ保守に求められる高度な専門性
インフラの保守では、以下のような高度な専門性が必要です。
- ・マルチベンダー環境での製品知識と、ベンダーエスカレーション経験
- ・障害の根本原因にたどり着くための、粘り強いトラブルシューティング力
- ・予兆を察知して先手を打つ予防保守の発想と、リスクを予見する洞察力
- ・スキルの高いエンジニアを適材適所に配置し、チーム力を最大化する采配
異なるメーカーの製品を組み合わせて使用するマルチベンダー環境では、いつ・どのような条件でトラブルが発生する恐れがあるのか正しく理解し、上位者へ適切な指示を仰ぐことが求められます。
障害を根本から解決できるまで原因と対策を検討する根気強さも重要です。
また、障害が発生するリスクのある箇所を事前にピックアップし、対策を売っておく洞察力も保守に必要なスキルになります。
なお、限られたリソースの中で、スキルの高いエンジニアを適材適所に配置し、チーム力を最大化する采配が求められます。
4-3.ビジネスへのインパクトを見極める洞察力
インフラ保守には、ビジネスへの影響を見極める洞察力が不可欠です。一刻も早く復旧させるために、システム障害がビジネスに与える影響の大きさを適切に判断し、対応優先順位を決める必要があります。
ビジネスインパクトを意識した保守戦略の立案と、経営層への説明責任も保守担当者の重要な役割です。
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この記事の監修者
エンジニア
大学卒業後、新卒で不動産会社に就職。その後23歳で開発エンジニアにキャリアチェンジし、3年間大手Slerにて様々な開発に携わる。その後、インフラストラクチャー企業にて人材コンサルタントとして経験を積み、株式会社ユニゾン・テクノロジーを創業。現在の代表取締役